不動産売却は築年数が重要？売ってはいけないタイミングもご紹介します！

不動産売却をする際に、そのタイミングについて考えたことはありますか。
そのタイミングを決める要素として、「築年数」が重要なファクターになってきます。
もし今お持ちの不動産を売却しようとお考えなら、築年数を確かめてみてください。
では、不動産売却においてどのように築年数が関係していくのかを見ていきましょう。

□不動産売却のタイミングを左右する築年数について

不動産売却のタイミングの平均は築年数21~22年程度となっています。
これくらいの築年数の場合であれば、新築住宅と比較して割安で購入でき、リノベーションやリフォームなどで十分快適な暮らしを送ることができるのでとても人気があります。
しかし、築年数が長い分、不動産自体の価値は低くなってしまっています。

不動産自体の価値はもちろん築年数が浅ければ浅いほど高くなりやすいです。
ただし早すぎてもダメなのです。

＊「築年数が少ない」から最適なタイミングとは言えない

もちろん、マンションや一戸建ての不動産は築年数が経てば経つほどその価値が下がるので、早く売ればその分損をしません。
しかし築年数3年前後のように早すぎる場合だとこう思われてしまうかもしれません。

「こんな早く売るって何か悪い理由があるのではないか」

また、築年数が浅い不動産は売り手にとってはできるだけ損を減らして売却できますが、中古物件をメインに見ている買い手にとっては高すぎて手が付けられないケースも考えられます。
つまり、ある程度価格が落ちてきた程よい築年数の段階で売却するのが良いということです。

□不利になってしまう？売ってはいけないタイミングとは？

不動産売却は大きなお金が動く取引、そのため売り手も買い手も損をしたくないと思います。
しかし上記のような家を売るのにおすすめのタイミングもあれば、「売ってはいけない」タイミングも存在するのです。
一緒に見ていきましょう。

1.　相場価格が上がっている最中、もしくはこれから上がるとき

相場が上がっている際に売ってしまうと、その相場でしか売れない可能性が高いです。
もし、相場の上昇が落ち着いてから売っていればもっと得をしていたかもしれないのに、焦って売ってしまうと損をすることがあります。
きちんと相場を見極めておくことが大事ですね。

2.　税制優遇が適用されないタイミング

不動産売却における税金は少なからず必要なものですが、少しでも控除や優遇で減らせればうれしいですよね。
現在の建物の状況が控除や税制優遇されるタイミングかどうかをきちんと調べておき、タイミングを間違えないようにしましょう。

税制優遇や控除について何かお困りの際は、まずは当社までお気軽にご相談くださいませ。
不動産業30年間で養った実績と経験で丁寧にサポートさせていただきます。

□まとめ

不動産売却は、思い立ったらすぐ行動ではなくタイミングの見極めが非常に重要になります。
築年数はもちろんのこと、相場価格の状況を見たり制度をうまく使えたりしそうなタイミングを見計らいましょう。
東村山市で不動産売却についてご検討の際は、ぜひ当社へお問合せください。